技術士事務所ALEITA(アレイタ)は、主にセラミックスの焼結プロセスに関して製造業の皆様が直面する課題に寄り添ってご支援しております。
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Contents

焼結セラミックスの研究・開発・製造プロセス支援

材料の微構造や特性に基づいた研究および商品設計などの開発から、焼結メカニズムを踏まえたセラミックス製造条件の最適化、
設備保全性や熱源構成の見直しを含めた製造原価の低減可能性の探索から検討・評価など現場起点での改善を支援します。

  • 用途に応じた材料選定や特性改良、熱処理条件の検討
  • 工業炉の構成・保全周期の見直しによるコスト最適化
  • 4M(Man, Machine, Method, Material)変更を踏まえた技術導入と安全評価
  • 焼結セラミックスの基礎と応用に関する技術セミナー
  • 特許請求の範囲・明細書などの作成支援、デザインレビュー支援
  • セーフティアセスメント(安全評価)による経営効率改善*

*1999年に中災防からデルファイ法で安全対策の費用対効果が1:2.7と報告されています。

技術プロジェクトの計画・推進支援(人材・組織力強化)

人手不足や多部門連携の課題に対し、特に技術系プロジェクトの計画・設計から組織的な推進体制づくりまでをサポートします。
課題設定から解決策立案/評価基準の設計までを一貫してご支援します。

  • 技術導入や現場改善のテーマ設定と進捗管理の設計
  • 計画と成果のブレを防ぐための評価項目の定義とレビュー体制の整備
  • ISO9001・IATF16949を活用した品質改善プロジェクトの設計
  • 技術系スタッフの主体性と連携力を高める会議設計・力量認定制度の導入

これまでの実績例

■ 前職(2009年~2025年)

  • 実製造プロセスでの焼結条件変更による品質改善と設備変更設計とその管理
  • 無機繊維集合体の加工品の商品設計、技術開発、共同研究
  • 無機繊維集合体の加工品の事業開発、海外生産委託、技術周辺業務(知財、契約実務)など
  • 実製造プロセスの熱源構成変更によるコスト低減/改良保全/予知保全のテーマ提案、技術設計含むプロジェクトマネジメント
  • 定期修理間隔の延長による設備の稼働効率向上/固定費削減についてのテーマ提案、技術設計含むプロジェクトマネジメント
  • ISO9001/IATF16949を活用した小集団活動的な現場品質体制の仕組みと運用についてのテーマ提案、運用設計含むプロジェクトマネジメント
  • 現場主導の力量認定制度実装による人材育成と保全員負担軽減の両立を目指した教育システムのテーマ提案、運用設計含むプロジェクトマネジメント
  • 経営視点での安全リスク低減活動 (既存プロセスへのセーフティ・アセスメント)
  • セラミックス半導体材料の基礎研究 (都内国立大学への出向)
  • その他

■ 技術士事務所の実績(2025年~)

  • 2025年2月7日「セラミックス焼結の基礎 および変更管理の経営への貢献」 テクニカルショウヨコハマ2025 (技術士会神奈川県支部様)
  • 2025年3月5日 「セラミックス材料ユーザーのための焼結プロセス知識《研究・開発から製造プロセスまで》」 アイアール技術者教育研究所様
  • 2025年5月3日「技術士事務所ALEITAのご紹介 (セラミックス焼結技術、工業炉技術を中心に)」 技術士協同組合様
  • 2025年5月10日「“セラミックス” (焼結 → 工業炉 → 労働安全衛生)」 日本労働安全衛生コンサルタント協会 岡山支部様
  • 2025年6月13日「災害統計・法改正から学ぶ労働災害防止「もう大丈夫」がいちばん危ない」ハシモトホームズ安全衛生共栄会様

サービスのご利用について

上記の各テーマについて、以下のような形でご相談いただけます。

  • 個別テーマごとの業務委託(技術改善、調査、助言)
  • オンライン/対面でのスポット技術相談(0.5 時間~)
  • エンジニア契約、顧問契約(継続的な技術相談、ハンズオン可能*、月次レビューなどの定期契約)
  • 講演・セミナー依頼(社内向け/展示会・公開講座対応)

生成AIなど新技術との連携によるテーマ探索支援なども柔軟に対応可能です。
詳細は「お問合せ」よりご相談ください。
*原則、2025年度は日帰り出張を基本とさせていただいております。

価格

初回:5,000円/h
2回目以降:テーマほか種々の条件を勘案(消費税抜/宿泊交通費別)

*業務内容・業務負荷に応じて、ご契約前のお打合せにて柔軟に調整いたします。
(原則、2025年度は日帰り出張を基本とさせていただいております。)

契約にあたって

  • 安全対策やリスク軽減策についての提案は可能な限り行いますが、最終的な実施判断は貴社責任にてお願いいたします。
  • 実施中に新たな課題が発生した場合も、必要に応じて継続的な助言・支援を行います。
  • 必要に応じて、守秘義務や責任範囲を明確にした契約書を事前に交わします。